Disney+予想以上の大ヒットの兆し。43%がサービス契約に前向きと回答。

ディズニーの映画や動画が見放題になる定額制動画サービス「ディズニープラス」ですが、米国で想定以上にヒットする可能性が出てきました。

米国1000人対してUBSが行った調査では、43%がディズニープラスを契約する可能性があると回答した模様です。

2024年までにディズニープラスは米国で20〜30%の世帯で利用されることを目標にしていますが、ディズニー社の想定を上回るアンケート結果となりました。

動画配信サービス「ディズニープラス」とは

ディズニープラスは2019年11月12日からアメリカで開始される動画配信サービスです。

このサービスの特長は、ディズニー・ピクサー・マーベル・スターウォーズ・ナショナルジオグラフィックなど、世界を代表する映画や動画のコンテンツがたったの月額7ドルで見放題になることです。(年間契約の場合は70ドル)

サービス開始時からもコンテンツは続々と増やす予定で、オリジナルの新規コンテンツだけでなく、白雪姫やシンデレラといった過去の全てのディズニークラシック映画作品も見れるようにするとCEOが公言しています。

アメリカ以外でのサービス展開は西ヨーロッパで2020年度の第1・第2四半期、中南米は2021年度の第1四半期、東ヨーロッパ・アジア太平洋地域では今後2年以内になるそうです。

ディズニーが掲げていた目標加入者数は、2024年末までに全世界で6,000万から9,000万人。そのうちアメリカでは全世帯の20%から30%にあたる、2,000万から3,000万と発表されています。

43%の消費者が契約に前向き

今回のUBSが米国1000人対してUBSが行った調査では、ディズニーの米国での目標を上回る43%がディズニープラスを契約するつもりだと回答した模様です。

その内訳は「契約する可能性が非常に高い」と回答したのは24%、「契約する可能性が高い」が19%でした。

回答	割合
契約する可能性が非常に高い	24%
契約する可能性が高い	19%
どちらでもない	16%
契約する可能性が低い	13%
契約する可能性が非常に低い	28%

「契約する可能性が非常に高い」と回答した消費者の割合だけ見ても、2024年目標の20%-30%の世帯を達成する見込みで、このUBSの結果を受けて、時間外取引でディズニー株が上昇しています。

既存の動画配信サービスのユーザーがディズニープラスに流れる

またUBSの調査では、ディズニープラスを契約する可能性があるとした消費者のうち、57％は他の動画配信サービスの少なくとも1つをキャンセルすると答えています。

このアンケート結果にディズニーの関係者が安堵し、対称的にネットフリックスは肝を冷やしているかも知れません。