米国株、久々の2％の下落

昨日は久々にまとまった株価の下落が見られました。

この下落について、考えていること思っていることをつらつら書いていきます。

この記事のポイント

• 21日の米国株は2%の下落を見せた。今回の下落は、恐らく2月3日の雇用統計から続く株価調整の一部。
• 2月3日の雇用統計以降は、予想以上に金融引締めが長引くことを懸念してあらゆる資産が売られている。
• 米国株を動かしている要因が2022年と同じ(実質)長期金利やFRBの資産額なら、株価の下落はまだ続くかもしれないが大崩れはしない。

2月21日の株価下落の背景

今回の下落ですが、恐らく2月3日の雇用統計の日から始まっている一連の株価の下げの一部なのだと思います。

2月の雇用統計以降はアメリカ経済がまだ強いことを物語るデータが出てくるたびに、金融引締めが予想よりも長引くことが心配されて、政策金利予想が引き上げられてきました。

政策金利が引き上げられて金融引締めが長引くとあらゆる資産が下落する方向に動きやすくなるので、2月3日以降は株・国債・ゴールドなどが下落する動きが見られています(下図)。

そんな中でも、上のグラフを見るとわかるように、今月は米国株S&P500(オレンジ線)は他の資産に比べると下落に耐えていました。

>>持ちこたえている2月の米国株(23年2月20日)

ですが、上の記事で「少しくらいの株価調整ならいつでもあり得る」と書いたように、2月21日はやや大きめの下落となったようです。

2023年の株価を動かしているもの

今回の株価下落ですが、少し気になっていることがあります。

それは、「2023年2月現在も2022年と同じように株価は長期金利やFRB資産額に連動して動くのかどうか」です。

最近こそ連動が失われつつありましたが、、2022年から米国株は金融引締めの影響を大きく受けて上昇した長期金利やFRB資産に左右されて、株価が上下していました。

ひょっとすると、今回の株価下落でもう一度、S&P500は長期金利やFRB資産額の動きとの連動性を取り戻す可能性もあると思います。

そのためには(長期金利が今の水準から動かなければ)S&P500はもう5%弱くらい下落する必要があるのですが、その程度で止まれば2月2日の高値からだいたい10%弱の株価下落という感じになります。年に何回か起こる調整としては大きくもなく、小さすぎもしない規模です。

一方で、たいした下落のないまますぐに株価上昇に転じたり、反対に想定以上に大きな下落になった場合には、2023年の株価を動かす要因が2022年までと変わった可能性があります。

その場合には、何が株価に強く影響を与えているのかを調べてきたいと思います。