2022年以降のアメリカ経済と市場が通るかも知れない3つのパターン

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株に投資する時には、1年後や2年後の未来を見越して投資する必要があります。

2021年3月現在は、まだアメリカの景気はコロナのダメージから本格的には回復していませんが、これから2021年末にかけてはコロナからの経済の景気が力強くなることが予想されています。

>>世界経済は21年に急回復へ、米国が主導-OECDが予想上方修正(ブルームバーグ)

問題は2022年以降です。

正直言うと、2022年以降の景気がどのような道を歩むのか、私はまだイメージし切れていません。

この記事では、2022年以降でいくつか起こりそうなパターンを書いて、それぞれのパターンで有利になる投資はどのようなものかを書いておきます。

2022年以降に想定しているアメリカの景気のパターン

  • 【2010年代型】景気刺激策による好景気は一時的で、その後は低いインフレ率と金融緩和が続いた2010年代後半の状態に戻る。
  • 【2000年ITバブル型】好景気と金融緩和で株式市場が過熱して、ハイテク企業を中心にしたバブルになる。
  • 【1970年代型】高いインフレ率と高い金利の環境が発生し、景気が低迷する。

まだどのパターンをたどるのかは分かっていない上に、そもそも想定外の展開になることもあるので、今のところは分散投資をしようと思っています。

(1)2010年代型の低インフレ経済のパターン


2022年以降の景気を考えるときに、一番シンプルに考えるなら「コロナ前の経済に戻る」という形を思い浮かべると思います。

コロナ前の2010年代の経済を思い返してみると、リーマンショックから景気が回復して10年以上の長い景気回復期にありました。

この時代は、FRBの金融緩和が景気の原動力になって、株価は右肩上がりに上昇していきました。

2018年のアメリカの好景気時には、FRBが金融緩和を縮小した時期もありましたが、しばらくして株価が大きく下落して景気も暗転したために2019年には再び金融緩和を拡大するなど、結局のところFRBの金融緩和が景気と株価の行方を握っていました。

2022年以降がコロナ前の状態に戻るというのなら、基本的にはFRBの金融緩和頼みの市場に戻るのだと思います。

このパターンで有利な投資先は株

2022年以降にこの景気パターンになった場合、投資家は基本的には金融緩和に合わせて投資をすれば良いことになります。

もしFRBが金融緩和を縮小するなら(政策金利引き上げや債権購入の縮小をするなら)、株価がまだ上昇していても少しずつ株を売却して現金化を進めます。

また、景気が悪化して金融緩和を拡大させるようならば、それに合わせて株を買うことも検討したほうが良いかも知れません。

(2)2000年代ITバブルのパターン


2022年は何もなければ、コロナ前の「(1)2010年型の低インフレ経済のパターン」になるはずです。

しかし、少し特殊な事情もあることを考えなければなりません。気になるのは、現在と2000年のITバブル前で似ている点がいくつもある点です。

  • 米国株が割高な点(2021年現在はITバブル以来の史上2番目に割高)
  • 個人投資家の新規参入が多い点
  • 2021年は景気が良いのに金融緩和の状態が続きそうな点

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特に注意が必要なのは、上の3点目にあげた、好景気が来るはずなのに金融緩和は継続されることです。

2021年のアメリカは37年ぶりの高いGDP成長率が予想されていますが、それでも失業率は十分に下がらないとFRBは判断していて、金融緩和は継続される見通しです。

景気が良いのに金融緩和を続ければ、株価は急上昇しやすくなります。投資家にとっては嬉しい事のようにも聞こえますが、維持できないほどの株価の上昇は数年かけてバブルの崩壊へと繋がります。

このパターンでは割高な株を避けて現金を持つ

この2000年のITバブルのパターンが起こった場合ですが、一番重要なことは割高な株価を掴まないようにするという点です。

ITバブル時では、利益に見合わないほど高値になったIT銘柄などが大きな下落をしました。例えば当時はまだ全然利益が出ていなかったアマゾン株は2000年のピークから90%下落しています。

逆に急落していくこうした銘柄を買いに行きたいと思うなら、余分な現金を手元に残しておく必要もあります。よって、「割高な株を掴まないこと」に加えて、「現金を手元に確保すること」も重要になります。

蛇足になりますが、2000年のITバブルでは格安の株価で放置されていたタバコ銘柄のMO(アルトリア)やBTI(ブリティッシュ・アメリカン・タバコ)は下落するどころか、バブル崩壊時に株価が上昇していました。

次にバブル崩壊が起こったとして同じような値動きをする保証は何もありませんが、特別に割安な銘柄を保有しておけば、バブル崩壊時に資産を守ってくれるかも知れません。

(3)1970年代型の高インフレ経済のパターン


最後に紹介するパターンは、2022年以降に1970年代のアメリカで見られたような二桁を超えるような高いインフレ率に見舞われるケースです。

2021年の5月前後に一時的に4-5%程度のインフレ率を記録することは得ると思いますが、正直、1970年代ほどの高いインフレ率が今後のアメリカで続くとは私もまだ本気で思っていません。

それでも2021年からアメリカが好景気になるのに金融緩和と景気刺激策が続くようなら、場合によっては一桁後半のインフレ率が続くことならあるかも知れないと思って、毎月の経済指標を注意しながら見てます。

この場合の有利な投資先は貴金属やコモディティ(商品)

高いインフレ率が続いた場合には、一番保有してはいけないのは債権と現金です。

株も現金や債権よりはインフレに強いですが、高インフレが続いた1970年代では貴金属やコモディティ(商品)で資産を守る方法が有効だったようです。

実質リターン 長期国債 ゴールド シルバー 商品
1970年代 -2% -4% +21% +18% +7%

まとめ


この記事では、2022年以降のアメリカがどのような経済・市場環境になるのかのパターンをいくつか考えていきました。

それぞれのパターンで適した投資対象が違うので、今後数ヶ月から数年程度で見極めていかないといけません。

「数年かけて見極めるのでは遅いのではないか」と思うかも知れませんが、株バブルはさておき、インフレ率が高いか低いかの傾向は一度長期のトレンドができると10年以上長い期間続くものなので、数年で見極められたたら早いほうかも知れません。

どのパターンかわかるまでは、十分に投資先を分散してどの傾向にも対応できるようにし、パターンが姿を現し始めたら有利な投資先の比重を上げていくスタンスで行きたいと思います。


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